附属学校・学部附属教育研究施設
教育人間科学部附属 教育デザインセンター
教育の臨床の学の基本理念に基づき、学内外の関係諸機関との連携の下に教育実践に関する理論的かつ実践的研究及び教育を行っています。 教育実践フォーラムの開催、教員研修、校内研究等へのアドバイザリースタッフ派遣、県内教育委員会との連携事業等に加え、平成21年度には独自に教材を開発し、テレビ会議システムを活用して、県内5つの教育センターに教員免許更新講習「教育の最新事情」を配信しました。
教育学研究科教育相談・支援総合センター
横浜国立大学大学院教育学研究科教育相談・支援総合センター常盤台相談室は、横浜国立大学キャンパス内に設置された相談施設であり、臨床心理士を目指す大学院生の臨床教育と同時に、支援を求める外部の方々を対象にした「心理臨床支援」と「発達支援」を継続的に提供しています。特に幼い子どもから思春期の子どもの支援を中心に、心理療法やプレイセラピー、療育的活動を行っています。その他の活動として、心理検査・心理療法のスーパービジョンや研修会、事例検討会なども開催し、広く臨床心理士の養成と資格取得後の研修活動を行っています。
教育人間科学部附属 理科教育実習施設
真鶴町にある理科教育実習施設は、相模湾の海洋生物学的研究を行うと共に、箱根・北伊豆地方の自然を対象とする基礎的な研究を行っています。ロケーションを活用して大学院生・学部学生の修士論文・卒業論文研究を行うとともに、関東甲信越地域の生活科教育や初等・中等教育に関わる理科担当教員の研修も行っています。また、附属学校や真鶴町を中心とした児童生徒の自然観察の場としても解放されています。
教育人間科学部附属 平塚教場
平塚教場は、2ヘクタール弱の広さに、教育研究施設と水田や畑地を持った教育農場として平塚市にあります。 教員養成プログラムのなかで、教科生活や理科に関係した植物の栽培や田植え、羊の毛刈り、鶏やサギの飼育などの体験学習の場として活用と、それらを対象とした生物学研究や生活科教育研究が行われています。また、一般学生に対しても田植えなどを体験できる教養教育科目が開講されています。
教育人間科学部附属 野外教育実習施設
野外教育実習施設は清里にあります。
教育人間科学部附属 鎌倉小学校
鎌倉は三方を山、南側を海に囲まれた自然の要塞として古くは幕府があり、武士の文化が栄えました。そんな歴史情緒あふれる街の中心に位置する鶴岡八幡宮に隣接し、「鎌倉でいちばん大きな空」と「鎌倉を一望できる環境」をもつ附属鎌倉小学校は、130年以上の伝統を誇りながらも、伝統に縛られず、日々今いる教員と子どもにとってリアリティのある学校づくりを目指しています。
教育人間科学部附属 横浜小学校
明治43年に神奈川県女子師範附属小学校として発足し、先進的な国際都市横浜の地域性を生かしながら、調和と統一のある人間性豊かな児童の育成を目指しています。中・高・大学との連携において質の高い学びの基礎となる学力の育成、「思考・追究力」「意思決定力」「かかわる力」をはぐくみ「共に学びをつくりあげる力」を育てることを目指しています。また、海外からの帰国児童を受け入れ、ソフトランデイングできるよう混合教育を行っています。
教育人間科学部附属 鎌倉中学校
昭和22年に神奈川師範学校男子部附属中学校として開校しました。学校に隣接する鶴岡八幡宮へ続く桜並木の参道（段葛）が通学路で、春の桜の見事さは格別です。附属鎌倉小学校と敷地を一にして、緑豊かな落ち着いた環境にあります。合唱活動が盛んで、年間を通して校内に歌声が響き、各種コンクールでも毎年優秀な成績を収めています。研究では、思考力をはぐくむ授業づくりに取り組んでいます。
教育人間科学部附属 横浜中学校
昭和22年に神奈川師範学校女子部附属中学校として発足した本校は、横浜市内でも有数の文化的価値をもつ校舎と樹々の中で、これからの社会をよりよく生きるための幅広い能力「リテラシー（問題解決力、学び続ける力、感じ取る力、行動する力、熟考する力）」を育成します。教育人間科学部と連携をとりながら、最先端の教育理論に直結した独創的な教育を実践するとともに、幅広い国際感覚を育てるのも本校の特徴です。
教育人間科学部附属 特別支援学校
附属特別支援学校は、小学部21名、中学部21名、高等部36名、全校児童生徒数78名という小さな学校です。知的障害のための学校です。 本校は、早くから個別教育計画に取組み、一人ひとりの生徒・児童に応じて、教科指導を核にしたカリキュラムを組んでいます。 「やさしい心、じょうぶなからだ、がんばる力」を教育目標として、バランスのとれた社会人を目指して教育活動を行っています。
経済学部附属 アジア経済社会研究センター
経済学部付属の研究センターとして、アジアの経済社会問題を中心とする研究を行い、本学の研究と教育の向上に寄与するとともにその成果を国内外に発信することを目的として、2012年4月に設立されました。当センターの資料室部門は、その前身である貿易文献資料センター（1978年4月発足）の機能を引き継ぎ、アジアを中心とする世界の経済社会分野に関する資料（図書・雑誌・マイクロ資料・電子資料）、日本国内および国際機関・各国政府刊行の統計・年報・白書・報告書・学術雑誌・大学紀要等を所蔵しています。
