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センター(全学教育研究施設)

マネジメントセンター

保健管理センター

保健管理センターでは学生及び教職員の健康管理のため、主に4つの業務を行っています。①定期健康診断を実施しています。また、運動部・サークル所属学生を対象とした健康診断や有害物質を扱う学生・教員を対象とした特殊健康診断も行っています。②就職、進学、教育実習等に必要な健康診断証明書を発行しています。③精神科医、カウンセラーによる心の健康相談を行っています。④ケガや急病が発生した場合、応急処置を行い、必要に応じた医療機関への紹介を行っています。

共同研究推進センター

産学連携推進本部を構成する組織として、民間企業等外部の機関との研究協力を推進し、また官公庁などが募集する競争的外部資金を獲得してプロジェクト研究を推進することにより、大学の研究成果を社会に還元すると共に、本学の研究及び教育の活性化を図ることを目的としています。センターは、産学官等との共同研究・受託研究を推進し、円滑な運営を進める業務等を行っています。民間企業等との共同研究件数や、本学の知的財産活用収入は年々増加しています。

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情報基盤センター

情報ネットワーク、情報セキュリティなどの情報基盤システムの管理運営及びメールシステムやパソコン教育室等の教育研究を支援するための各種サービスの提供を行っています。また、ネットワークやセキュリティに関する教育を行うとともに、教育研究プロジェクトの実施や、本学の情報基盤の高度化を目的とした先進的な研究も行っています。

機器分析評価センター

透過型電子顕微鏡や核磁気共鳴装置などの大型研究設備及び最先端の精密分析機器を集中的に管理し、学内外の物理・化学・材料・生命科学などに関する先端的な研究の推進に貢献することによって研究の基盤を支えています。また、放射性同位元素(RI)に関する教育・研究を行う RI 教育研究施設を設置しており、非密封 RI の使用が可能な実験室では核酸やタンパク質のトレーサー実験などが行えます。ここでは各種の放射線測定機器の他、ライフサイエンス研究で用いられる機器等を設置しています。機器分析評価センターはこれらの最先端機器の教育を通してその測定原理や分析手法に精通した学生を社会に送り出す役割を果たしています。また、高校生を対象とした機器操作体験プログラムや社会人向けの公開講座などを通じ、地域・社会貢献にも役立てています。

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大学教育総合センター

入学者選抜部、FD推進部、全学教育部、キャリア支援部の4部門で構成しています。入学希望者向けの広報や入学者選抜方法の検討、学生による授業評価や教員を対象とした研修会等の全学的FD活動の企画と実施、全学に渡る体系的な教養教育などの企画及び運営、学生の将来設計を支援するキャリア教育の企画及び実施などを目的としています。

男女共同参画推進センター

男女共同参画社会の構築という強い社会的要請に応えるため,大学独自の或いは国,地方公共団体,民間組織等との連携の下で,男女共同参画に係る教育活動,研究活動を行うことを目的としています。女性研究者研究支援部門と男女共同参画部門の2部門で構成され,前者ではライフイベント中の女性研究者等への研究活動支援,後者では男女共同参画に係る一般的な施策・調整,意識改革のための教育活動を主として行っています。

国際教育センター

本学の留学生に対する日本語・日本事情教育を行うと共に、短期留学国際プログラムの運営、日本人学生と留学生が共に学ぶ授業科目や外国人留学生のための授業科目を開講しています。また留学生の相談の対応、日本人学生の留学に関する相談の対応や情報提供を行っています。

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アカデミックセンター

安心・安全の科学研究教育センター

安心・安全で持続可能な社会の構築という強い社会的要請に応えるため、安心・安全に関する実践的な科学技術の研究開発及び人材育成を行う拠点の形成を目指して研究教育を行っています。各部局と連携して、高度リスクマネジメント技術者の育成や化学物質のリスク評価・管理、社会インフラの安全管理等の研究・教育プロジェクトを推進しています。

未来情報通信医療社会基盤センター

情報通信技術に基づく未来社会基盤(医療・バイオ・福祉、環境・エネルギー、交通、金融)の高度研究開発と、それに従事する専門技術者・先端研究者の高度研究の拠点として、外部機関(情報通信研究機構:NICT、横浜市立大学、国際電気通信基礎技術研究所:ATR、オウル大学(フィンランド)、延世大学(韓国)、アジア大学(台湾)、南太平洋大学USP等)と連携して研究教育を行っています。

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地域実践教育研究センター

地域実践教育研究センターでは、グローバルな視野をもって地域課題を解決できる21世紀型人材育成を体系的に行うとともに、内外の諸機関・諸地域と連携しながら教育・研究・実践活動を行い広く情報発信することにより社会に貢献する組織を目指しています。また、さらに社会貢献を柱の1つとする本学の地域連携活動を組織的に推進するため、地域連携推進室と本センターが一体となり、本学の地域連携の取組みを推進します。

統合的海洋教育・研究センター

本学の全部局が参加する海洋に関する文理融合型組織で、大学院副専攻プログラム「統合的海洋管理学」を推進しています。国、地方自治体、研究機関、産業界等との連携を図り、海洋基本法・基本計画時代に対応した、海洋に関する各専門分野の深い専門知識を持つと同時に俯瞰的に問題を分析できる人材育成を目標にしています。シンポジウムやセミナーの開催、履修生の海外派遣や国内研究機関との連携協定による研究交流等にも取り組んでいます。

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成長戦略研究センター

経済・経営分野の教員と工学等の教員が協力し、新しい経済成長戦略に関する研究プロジェクトの推進、ベンチャー企業の創出及びそれを担う人材の育成を推進しています。教育面では、大学院レベルでのプロジェクトベース教育、ベンチャー企業と連携したインターンシップ、3つの副専攻プログラムなどの多彩な教育活動を行っており、また経営戦略や政策提言などに関するセミナー開催等の社会貢献もセンターの重要な活動としています。

(担当:戦略企画室企画課)


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