新聞・雑誌への掲載(2008年 12月)

掲載年月日 掲載内容 掲載社等
2008.12.27 平成21年度に附属横浜中学校と連携型中高一貫教育を始める光陵高校が、教育関係者に向けて研究発表会を実施。体験・発表を盛り込んだ生徒参加型の授業を取り入れるなど、中・高教育の新しいモデルを構築することを目的とした 朝日
2008.12.26 平成19年からスタートした高校生の不安解消に大学生の体験を活かす「高大連携」授業(担当:大学教育総合センター 望月由起准教授)の一環で、高校生と大学生で「入試直前期の過ごし方」を語り合った 読売
2008.12.26 神奈川県在住の本間南さん(平成20年 横浜国立大学卒業)と女子選手2人が、ボブスレー競技で来季に迫ったバンクーバー五輪への出場を目指す 朝日
2008.12.25 光陵高校が、附属横浜中学校と連携した研究発表会を開いた。両校は、平成21年度から連携型中高一貫校としてスタートする。横浜国大との連携もあり、中学から大学までの系統的な活動が展開される 神奈川
2008.12.24 10月の神奈川県内有効求人倍率が9ヶ月連続で悪化している。県教育委員会が把握している県立高校生の内定取り消しは7人に、横国も3人の内定を取り消された 神奈川
2008.12.23 「横浜駅周辺大改造計画づくり委員会」(委員長:小林重敬名誉教授)が骨子案をまとめた。EV用充電スタンドの重点整備や、外縁部に駐車場を増設して中心部への自動車流入を抑制することなどを盛り込んだ 日経
2008.12.20 国際社会科学研究科 君塚正臣教授著「憲法の私人間効力論」(2008年7月、悠々社)が「2008 今年、私の3冊」(評論家 宮崎哲弥氏)の第2位に選ばれた 産経
2008.12.20 開校予定の横浜市立横浜サイエンスフロンティア高校で、科学技術顧問の会議が開かれた。スーパーアドバイザーの藤嶋昭名誉博士は「学問の基礎をしっかりと身につけ、科学の力を養えるようサポートしたい」と挨拶 神奈川
2008.12.20 宮脇名誉教授と山田養蜂場代表との対談 「古来の文化、英知が詰まった 鎮守の森を世界に」 朝日・読売(1/10)・東京(1/13)
2008.12.20 『スタートライン』セイコーエプソン プリンター企画設計担当 竹下三四郎さん('01 大学院工学府卒業) 朝日(夕)
2008.12.19 横浜国大とも協定を結んでいる横浜サイエンスフロンティア高校が、海洋研究開発機構ともカリキュラムの充実や人材の育成に関する連携協定を締結すると発表した 日刊工
2008.12.13 横浜市は「横浜みどり税条例案」を付帯意見付きで可決した。経済学部 金澤史男教授は「有効な手法で、自治体も追随する可能性がある。ただ、市民が使途を監視する仕組みを作り、森林保全への市民意識を高めないと長続きしない」とコメント 朝日
2008.12.12 「科学立国」日本 藤嶋昭名誉博士他ノーベル賞候補めじろ押しだが、博士号取得者の就職難、基礎研究支援体制の不備など問題が山積している 東京
2008.12.11 12月20日 1979年横国大工卒 志田均氏が新菱冷熱工業の社長に就任 日経
2008.12.9 「マレーシアと私」未来へ続く森の再生を 宮脇昭名誉教授 朝日
2008.12.7 「かながわ定食紀行」(今柊二 教育学部卒業生)繁盛店の奥深い味カレールー 神奈川
2008.12.7 大会実行委員会(実行委員長:渡辺慎介 副学長)主催、「人と環境にやさしい交通をめざす全国大会in横浜」を横浜国大で12/6に開催。約350名が参加 神奈川
2008.12.6 叙位叙勲~ 正四位:桃木弘三氏(名誉教授) 読売
2008.12.5 板垣 浩 元横浜国立大学長 が 交通文化省国土交通大臣表彰 神奈川
2008.12.5 12/10にサイエンスカフェ「建物の耐震性って一体何?」(松本由香 准教授)を開催する 日刊工
2008.12.3 叙位叙勲~ 正四位瑞宝中綬賞:稲葉元吉氏(名誉教授) 読売・神奈川
2008.12.02 横浜国大など、横浜市内にキャンパスのある9大学が、一斉に省エネなど環境行動に取り組む。「ESD(持続可能な開発のための教育)国際フォーラム2008」に絡め、横浜市が各大学に協力を求めた。各大学は、期間終了後も継続できる行動は自主的に続ける 日経
2008.12.2 次期学長 鈴木邦雄副学長の記者会見を行った。「質の高い教育研究を実践することで、優れた卒業生を社会に送り出す『出口保証』を行う大学を目指す」と抱負を語った 神奈川・毎日(12/4)・日刊工(12/5)
2008.12.01 附属鎌倉小学校『食育』 インターネットのテレビ会議で以前から交流のある愛媛の高校生らの指導を受けながら、愛媛県の郷土料理を付属鎌倉小の親子が作って楽しんだ
朝日

(担当:総務部広報・渉外室)


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