ブックタイトル2023-gakuseibinran

概要

2023-gakuseibinran

この学則は、平成28年9月15日から施行し、平成29年度入学者から適用する。附則(平成29年1月23日規則第2号)1この学則は、平成29年4月1日から施行する。2この学則による改正後の学則第6条別表第1の規定にかかわらず、教育学研究科の各専攻の収容定員の数は、平成29年度にあっては、次のとおりとする。研究科・学府名教育学研究科専攻名教育実践専攻185修士課程専門職学位課程博士課程（前期）高度教職実践専攻15計185 15合計185 15附則(平成30年1月31日規則第3号)1この学則は、平成30年4月1日から施行する。2工学府は、この学則による改正後の規定にかかわらず、平成30年3月31日に現に在学する者（以下この附則において「在学者」という。）並びに博士課程前期においては、平成30年4月1日から平成31年3月31日までの間、及び博士課程後期においては、平成30年4月1日から平成32年3月31日までの間に在学者の属する年次に再入学、編入学及び転入学する者（以下この附則において「再入学者等」という。）が在学しなくなる日までの間、存続するものとする。この場合において国立大学法人横浜国立大学組織運営規則（平成16年規則第5号）第11条第7項により置くものとされた工学府長は、同条同項の規定にかかわらず、理工学府長をもって充てる。3環境情報学府環境生命学専攻、環境システム学専攻、情報メディア環境学専攻、環境イノベーションマネジメント専攻及び環境リスクマネジメント専攻は、この学則による改正後の規定にかかわらず、在学者及び再入学者等が在学しなくなる日までの間、存続するものとする。4改正後の第6条別表第1の規定にかかわらず、理工学府及び工学府の各専攻並びに環境情報学府人工環境専攻、自然環境専攻及び情報環境専攻並びに環境生命学専攻、環境システム学専攻、情報メディア環境学専攻、環境イノベーションマネジメント専攻及び環境リスクマネジメント専攻の収容定員の数は、平成30年度から平成31年度までの間にあっては、次の通りとする。研究科・学府名専攻名博士課程前期平成30年度平成30年度博士課程後期平成31年度理工学府機械・材料・海洋系工学専攻109 11 22