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新聞・雑誌への掲載(2025年 12月)

主として、本学常盤台地区に配達された朝日・読売・毎日・神奈川・日刊工業・産経・東京・日本経済の新聞各紙や、雑誌などに掲載された横浜国立大学関連記事を紹介しています。

掲載年月日 掲載内容 掲載社等
2025.12.24 脱炭素社会の実現を目指し、大学生が環境課題を抱える事業者へアイデアを提案する「企業×学生の環境課題解決マッチング会」が開かれ、本学、横浜市立、フェリス女学院の3大学から10グループ計約40人が参加し、独自の調査・分析に基づいたアイデアを発表した。本学氏川ゼミのグループが最優秀賞を受賞した。 神奈川
2025.12.24 日本経済新聞のコラム「ひと輝く」に、11月川崎商工会議所の新会頭に就任した窪田雅己(本学卒業生)のインタビュー記事が掲載。 日経
2025.12.21 <<かながわ定食紀行~特別座談会~>>神奈川のソウルフードともいえるシューマイについて、筆者の今 柊二さん(本学卒業生)、シューマイジャーナリスト・研究家のシュウマイ潤さん(本学卒業生)、崎陽軒広報の小篠さんが熱く語り合いました。 神奈川
2025.12.20 <<自分自身も含めた多様な生徒が一緒に過ごしやすい学校とは-。>>横浜国立大教育学部附属横浜中学校の旧理科室が、この問いを考えてきた生徒会メンバーらの手によって、異学年交流や自習、打ち合わせなどに工夫しながら使うことのできる多目的交流室に生まれ変わり、19日にお披露目会が開かれた。障害のある子どもの学校教育を支援するため、本学が2023年4月に設けた「D&I教育研究実践センター」が、同校で手がけるバリアフリー改修の一環。 東京
2025.12.19 本学は17日、産業機器開発を手がけるボッシュ・レックスロスに油圧機器の無償提供に対する感謝状を贈呈した。贈呈式で本学 梅原学長は「油圧に関する最新の技術動向を学ぶ機会をいただき、深く感謝する」と謝辞を述べた。 神奈川
2025.12.18 神奈川産学チャレンジプログラムの表彰式がパシフィコ横浜で16日に行われ、最優秀チームを代表して本学のチームが研究成果を披露した。 神奈川
2025.12.18 【新社長】株式会社ジャストプランニング 村井芸典氏(H14卒)(26年2月1日就任) 日経
2025.12.17 松本真哉環境情報研究院教授が代表理事を務める横浜市地球温暖化対策推進協議会がしらとり台自治会とタッグを組み、脱炭素を追求したまちづくりが着々と進んでいる。 神奈川
2025.12.13 藤野洋三高等研究院上席特別教授が日本学士院の新会員として12日に選出された。 毎日
2025.12.13 横浜市は不要となった衣類の回収・リサイクルを始めた。同市役所等に回収ボックスが設けられ、26年1月からは横浜国立大学内にも回収ボックスを設置する予定だ。 日経
2025.12.11 気候変動対策をめぐり反発が生じている状況を踏まえ、野口和彦(先端科学高等研究院客員教授)は、危機意識を共有する必要性を強調した。 日刊工
2025.12.10 教員経験のある川口翔平さん(附属鎌倉小元教員)が理事長を務めるNPO法人Re-Educationが小学生向けのオルタナティブスクール「The WILL」を2026年4月開校予定。 日経
2025.12.10 本学で学ぶ留学生らが表現力や日本語力などを競う「第15回YNU日本語スピーチ大会」(読売新聞横浜支局など後援)が9日に開催され、6か国・地域の計10人が「昔の自分に伝えたいこと」をテーマにスピーチした。 読売
2025.12.9 「日経グローカル」に掲載された大学の地域貢献度調査において、「1都3県外の地方貢献度」の分野で、本学が国立大学では唯一トップ10入りした。 日経
2025.12.4 川崎商工会議所や川崎市などで組織する「川崎ものづくりブランド推進協議会」(窪田 雅己会長(本学卒))は、「川崎ものづくりブランド」に、新たに3件の製品を認定した。市内中小企業の優れた製品・技術をブランド認定することで、国内外への販路開拓を支援する。 日刊工
2025.12.4 和田西部町内会が主催する「お餅つき大会」が7日(日)、和田杉山神社を主会場に行われる。同町内会の住民に限らず、誰でも気軽に参加できることから地域の垣根を越えた交流が生まれる。地域活性化に取り組む本学の学生団体「ワダヨコ」も運営に携わり、町内会の役員らと共に行事を取り仕切る。 タウンニュース保土ヶ谷区版
2025.12.3 米探査機が小惑星ベンヌから持ち帰った砂に、遺伝物質のRNAの材料となる糖が含まれていたと、東北大などの研究チームが発表した。これについて本学 小林憲正名誉教授のコメントが掲載。 読売
2025.12.1 11月20日、生命保険協会の藤戸方人副会長による講義「生命保険と社会保障」が本学にて開かれた。生命保険事業への理解や金融に関する知識を深める同協会の取り組みの一環で、学生12人が受講した。 神奈川
2025.12.24 脱炭素社会の実現を目指し、大学生が環境課題を抱える事業者へアイデアを提案する「企業×学生の環境課題解決マッチング会」が開かれ、本学、横浜市立、フェリス女学院の3大学から10グループ計約40人が参加し、独自の調査・分析に基づいたアイデアを発表した。本学氏川ゼミのグループが最優秀賞を受賞した。 神奈川
2025.12.24 日本経済新聞のコラム「ひと輝く」に、11月川崎商工会議所の新会頭に就任した窪田雅己(本学卒業生)のインタビュー記事が掲載。 日経
2025.12.21 <<かながわ定食紀行~特別座談会~>>神奈川のソウルフードともいえるシューマイについて、筆者の今 柊二さん(本学卒業生)、シューマイジャーナリスト・研究家のシュウマイ潤さん(本学卒業生)、崎陽軒広報の小篠さんが熱く語り合いました。 神奈川
2025.12.20 <<自分自身も含めた多様な生徒が一緒に過ごしやすい学校とは-。>>横浜国立大教育学部附属横浜中学校の旧理科室が、この問いを考えてきた生徒会メンバーらの手によって、異学年交流や自習、打ち合わせなどに工夫しながら使うことのできる多目的交流室に生まれ変わり、19日にお披露目会が開かれた。障害のある子どもの学校教育を支援するため、本学が2023年4月に設けた「D&I教育研究実践センター」が、同校で手がけるバリアフリー改修の一環。 東京
2025.12.19 本学は17日、産業機器開発を手がけるボッシュ・レックスロスに油圧機器の無償提供に対する感謝状を贈呈した。贈呈式で本学 梅原学長は「油圧に関する最新の技術動向を学ぶ機会をいただき、深く感謝する」と謝辞を述べた。 神奈川
2025.12.18 神奈川産学チャレンジプログラムの表彰式がパシフィコ横浜で16日に行われ、最優秀チームを代表して本学のチームが研究成果を披露した。 神奈川
2025.12.18 【新社長】株式会社ジャストプランニング 村井芸典氏(H14卒)(26年2月1日就任) 日経
2025.12.17 松本真哉環境情報研究院教授が代表理事を務める横浜市地球温暖化対策推進協議会がしらとり台自治会とタッグを組み、脱炭素を追求したまちづくりが着々と進んでいる。 神奈川
2025.12.13 藤野洋三高等研究院上席特別教授が日本学士院の新会員として12日に選出された。 毎日
2025.12.13 横浜市は不要となった衣類の回収・リサイクルを始めた。同市役所等に回収ボックスが設けられ、26年1月からは横浜国立大学内にも回収ボックスを設置する予定だ。 日経
2025.12.11 気候変動対策をめぐり反発が生じている状況を踏まえ、野口和彦(先端科学高等研究院客員教授)は、危機意識を共有する必要性を強調した。 日刊工
2025.12.10 教員経験のある川口翔平さん(附属鎌倉小元教員)が理事長を務めるNPO法人Re-Educationが小学生向けのオルタナティブスクール「The WILL」を2026年4月開校予定。 日経
2025.12.10 本学で学ぶ留学生らが表現力や日本語力などを競う「第15回YNU日本語スピーチ大会」(読売新聞横浜支局など後援)が9日に開催され、6か国・地域の計10人が「昔の自分に伝えたいこと」をテーマにスピーチした。 読売
2025.12.9 「日経グローカル」に掲載された大学の地域貢献度調査において、「1都3県外の地方貢献度」の分野で、本学が国立大学では唯一トップ10入りした。 日経
2025.12.4 川崎商工会議所や川崎市などで組織する「川崎ものづくりブランド推進協議会」(窪田 雅己会長(本学卒))は、「川崎ものづくりブランド」に、新たに3件の製品を認定した。市内中小企業の優れた製品・技術をブランド認定することで、国内外への販路開拓を支援する。 日刊工
2025.12.4 和田西部町内会が主催する「お餅つき大会」が7日(日)、和田杉山神社を主会場に行われる。同町内会の住民に限らず、誰でも気軽に参加できることから地域の垣根を越えた交流が生まれる。地域活性化に取り組む本学の学生団体「ワダヨコ」も運営に携わり、町内会の役員らと共に行事を取り仕切る。 タウンニュース保土ヶ谷区版
2025.12.3 米探査機が小惑星ベンヌから持ち帰った砂に、遺伝物質のRNAの材料となる糖が含まれていたと、東北大などの研究チームが発表した。これについて本学 小林憲正名誉教授のコメントが掲載。 読売
2025.12.1 11月20日、生命保険協会の藤戸方人副会長による講義「生命保険と社会保障」が本学にて開かれた。生命保険事業への理解や金融に関する知識を深める同協会の取り組みの一環で、学生12人が受講した。 神奈川

(担当:総務企画部リレーション推進課)


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