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副専攻プログラム

本学が開設する副専攻プログラムは、知識基盤社会が求める総合性・学際性への対応、また学生からのニーズへの対応として、自らの所属する専攻(課程・学科)以外の分野を系統的に学習する機会を設けたものです。現在、以下の19プログラムが副専攻プログラムとして認定されており、所定の修了要件を満たした者には、修了証が発行され、成績証明書にも修了した副専攻名が記されます。

各プログラムの詳細については、それぞれ実施部局までお問い合わせください。

学部生・大学院生対象プログラム

YNU地域交流科目人材育成教育プログラム  実施部局:地域実践教育研究センター

経済活動がグローバル化するなかで、実際の経済活動の場である都市地域それぞれがいかに活力を維持し、そこに生活する市民の生活の質を高めていくかが21世紀初頭の大きな課題になっています。これは、近代化の中で分化しつつ発展してきた「工学」「経済学」「教育学」などの学問・教育分野そのもののあり方が問われていることを示しており、また、地域に発生しているさまざまな課題を把握し、解決策を見いだし、それを実行し、成果を評価するという最も基本的な姿勢や能力が改めて問われていると理解できます。
本事業はこのような現代的課題に対応するため、従来の学問・教育領域を超えて『地域交流科目』という科目群を構築することで、地域の課題解決を担う人材を実践的に育てることを目的として、平成17年度より全学的に実施しています。

ビジネス・プラクティス・プログラム  実施部局:経営学部

副専攻プログラム「ビジネス・プラクティス」は、ビジネスにおける実践性を重視したプラクティス科目群の修得と、現実的な課題への対応能力を養うビジネス・プラクティス修了課題への取り組みによって、学生の企画力・発信力・実現力を養い、ビジネス人材のとしての価値を高めるプログラムです。

グローバルPlusONE副専攻プログラム  実施部局:国際教育センター

自国文化の理解とアイデンティティに立脚しながら、チームリーダーとして世界をフィールドに活躍できる外国語能力、情報発信能力、異文化間協働能力に優れたグローバル人材の育成を目的とするものです。すべての授業は英語で行われ、「ICTリテラシー科目」、「異文化グループワーク科目」、「グローバルリーダーシップ・グローバルファシリテーター科目」、所属する学部が開講する「グローバル科目」から所定の科目群を系統的に履修することができます。海外大学への「短期派遣留学」、「国大型ショートビジット」とその派遣前研修も単位として認定されます。
当プログラムは2024年度をもって終了します。2022年度以降入学者の各種申請はできません。

グローバルスタディズ副専攻プログラム  実施部局:国際戦略推進機構

グローバルスタディズ副専攻プログラムは、国際事情の理解を土台とし、インタラクティブな学修活動や海外での実践的な学びを通して、優れた異文化間協同能力を備えることを目的とした副専攻プログラムです。
 所定の科目を履修し、ショートビジットあるいは海外インターンシップ等の新興国等での海外経験を経ることにより、修了証書が授与されます。  

CAREERS IN JAPAN 留学生キャリア開発促進副専攻プログラム  実施部局:国際戦略推進機構

CAREERS IN JAPAN 留学生キャリア開発促進副専攻プログラムは、日本で就職を希望する外国人留学生の就業力を強化する科目を厳選した留学生キャリア開発促進を目指した副専攻プログラムです。
 日本企業の新入社員採用ニーズに合致した素養と知識を習得し、日本社会および企業文化の理解を深める科目の履修を通じ、日本でキャリアを形成することができる国際的な人材を育成し、留学生の社会への定着の拡大を目的としています。
当プログラムは2024年度をもって終了します。2022年度以降入学者の各種申請はできません。

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学部生対象プログラム

Global Business and Economics 教育プログラム(GBEEP) 実施部局:経済学部、経営学部

グローバル化が進むビジネスの場で不可欠な「経済学と経営学の両方の専門性」と、「英語による実践的なコミュニケーション能力」を兼ね備え、国際的に展開するグローバル企業で、エキスパートとして活躍する人材の育成をめざすことを目的に、経済学部及び経営学部が共同で実施するプログラムです。経済学部学生は主専攻:経済学 副専攻:経営学、経営学部学生は主専攻:経営学 副専攻:経済学とし、経済学及び経営学の専門領域を一般プログラム(124単位)より多い132単位を学びます。また、英語による専門科目の履修と海外学修(海外協定校等への留学、海外サマースクールへの参加、英語討論会 等)を必修とすることで、グローバルに活躍できる実践的な知識を身につけます。
令和4年度以前入学者対象。令和5年度以降入学者は、GBEEP-Econ、GBEEP-Bizをご確認ください。

経済学部Global Business and Economics 教育プログラム(GBEEP-Econ) 実施部局:経済学部

本プログラムは、「経済学と経営学の両方の専門性」と「英語による実践的なコミュニケーション能力」を兼ね備えた人材の育成を目指し、英語による専門授業の教育や海外学修を通じて実践的な国際交流教育を行う教育プログラムです。
修了要件:
①経営系科目:専門基幹科目を4単位以上、専門応用科目を6単位以上修得
②GBE科目:GBE科目から10単位以上を修得
③海外学修科目:2単位以上を修得

経営学部Global Business and Economics 教育プログラム(GBEEP-Biz) 実施部局:経営学部

本プログラムは、経営学部の科目履修に加えて経済学部が開講する「経済系科目」、英語で行われる「GBE科目」、そして留学等により単位認定する「海外学修科目」の修得を通じ、経済学と経営学の専門的知識や実践的な英語力を身に付けることで、グローバル企業において活躍できる人材としての価値を高めることを意図しています。
修了要件:
① 経済系科目:経済系の専門基礎科目、専門基幹科目、専門応用科目で18単位以上を修得。ただし経済系法律科目も6単位まで含めることが可能
② Global Business and Economics(GBE)科目:経済系または経営系のGBE科目から10単位以上を修得
③ 海外学修科目:2単位を修得

理工学部副専攻プログラム  実施部局:理工学部

理工学部では、学生が履修する教育プログラム(主専攻プログラム)での科目履修に加え、 広く他分野の科学技術に目を向ける進取的精神の涵養と、 新たなる知識の地平を切り開きつつそこに内蔵される課題を掘り起こす能力を磨くため、ある専門領域の主題に沿って設計された学部内横断的な教育プログラム(理工学部副専攻プログラム)を学修することを推奨します。理工学部副専攻プログラムについて、別に定められた授業科目及び24 単位を取得し、ある体系の知識を得た場合、理工学部副専攻プログラムを修了したものと認定します。
学生の希望や多様なニーズ、社会的な人材需要に応じた特定の専門領域主題に沿って学部内の科目を集約して、下記の5 つの副専攻プログラムを形成しています。

 
  1. 材料科学副専攻プログラム
  2. 水素エネルギー学副専攻プログラム
  3. 医工学副専攻プログラム
  4. ロボティクスメカトロニクス学副専攻プログラム
  5. 環境・安全学副専攻プログラム
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MAB/SDGs副専攻プログラム  実施部局:国際戦略推進機構

知の交流と共有を通じて、地域に密着しつつ、国際的な連携・協働を促進することにより、UNESCOの「人間と生物圏(MAB)計画」を活用して、国内外で持続可能な開発目標(SDGs)に即して活躍できる優秀な人材を育成するもので、学部生を対象プログラムとしたプログラムです。カリキュラムは、MAB計画またはESD(持続可能な開発のための教育)に関する選択必修科目、「MAB/SDGsグローバル化演習I」「MAB/SDGsグローバル化演習II」または相当する海外研修、全学部から提供される環境保全/環境調和型都市/SDGs基盤科目を選択科目とし、新興国等での海外経験も含めて合計8単位を揃えることを修了要件とします。

YOKOHAMA-SXIP副専攻プログラム  実施部局:国際戦略推進機構

YOKOHAMA-SXIP副専攻プログラムは、グローバル社会のサステナビリティ課題から事業を構想し、ステークホルダーと共同して新しい仕組みや新技術を社会実装する起業家などレジリエントな社会への変革をリードし、持続可能な未来社会を創造するSX(サステナビリティ・トランスフォーメーション)人材を育成することを目的としたプログラムです。

大学院生対象プログラム

統合的海洋管理学プログラム  実施部局:大学院教育強化推進センター

本プログラムは、科学的な理解と認識に基づく海洋の持続可能な開発・利用という理念と、海洋の国際秩序を先導し、国際協調を促進するという理念の下で、「海洋の統合的管理能力」の習得を目的にした修士課程の副専攻教育のためのものです。

経済・工学金融教育プログラム  実施部局:国際社会科学府

本プログラムは、国際社会科学府経済学専攻が本学理工学府、環境情報学府と共同で行う教育プログラムです。プログラムの特徴は、経済学・数学・計算科学の幅広い知識能力とそれらのファイナンス分野への応用能力を育成し、近年の金融市場の自由化・国際化の流れに対応できる実践的な人材の育成を目的としたコースである点です。プログラム修了者は金融・ファイナンスに関わる民間・公的研究機関や企業・金融機関での実践的現場で活躍することが期待されます。

安心安全マネジメント  実施部局:リスク共生社会創造センター

全学の研究科・学府の協力を得て、平成20 年度まで文部科学省科学技術振興調整費新興分野人材養成プログラム「高度リスクマネジメント技術者育成ユニット」を実施してきました。その教育内容とシステムを引き継ぐものとして、自然科学と人文・社会科学の融合知識をベースとし、具体的な実務上の課題に、リスクマネジメントの手法を的確かつ総合的に適用できる人材の育成を目的とし本プログラムを行っています。

起業家人材養成教育プログラム  実施部局:成長戦略教育研究センターベンチャービジネス部門

大学院教育改革の一環として、起業実践講義「イノベーションと課題発見Ⅰ」と「イノベーションと課題発見Ⅱ」を、学内外の起業関連エキスパートを講師として展開すると共に、「ベンチャー起業家訪問」と「ビジネスプラン策定」を課し、起業マインド育成を図っています。また、並行して、横浜発ベンチャーインターンシップ「イノベーションと起業Ⅱ」を、105時間のベンチャー企業でのインターンシップとして開講し、ベンチャー企業の実態に触れると共に、企業から提案の課題解決を中心とした取組みの実践とその成果発表を課しています。
上記の3科目6単位取得者には、副専攻プログラム「ベンチャービジネス」修了を履修台帳に記載し、修了証を発行します。

実践企業成長教育プログラム  実施部局:成長戦略教育研究センター、国際社会科学府

本プログラムは、令和2年度までに入学の大学院博士課程前期生を対象としたプログラムで、成長戦略教育研究センターが国際社会科学府と協力して、持続可能な経済社会の中で構築すべき統合的企業成長戦略に関わる専門教育を行うものです。企業成長の実践的知識を修得し、各自の専門分野の知識と結び付けることで、持続可能な経済社会における統合的な企業成長戦略を思考することのできる能力の習得を目的としています。令和3年度の入学生は、本プログラムにて開講されるコア科目や選択科目を受講することはできますが、副専攻としての認定は令和2年度入学生までで終了となります。

令和4年度以降は募集しません。

Y-GSA 副専攻プログラム  実施部局:都市イノベーション学府

Y-GSA 所属の学生が30単位に加え、さらに10単位以上を下記のY-GSA スタジオ科目関連科目から修得する場合、履修認定(単位の修得認定)を行い、大学より副専攻プログラム(Y-GSA 建築都市デザイン)修了を認定します。

【Y-GSA スタジオ科目関連科目】

  • Y-GSA インディペンデント・スタジオ
  • Y-GSA ワークショップA(理論)
  • Y-GSA ワークショップB(実践)
  • 横浜建築都市学S、横浜建築都市学F
  • 建築都市文化専攻共通科目
  • 都市イノベーション学府前期共通科目

地域創造科目  実施部局:地域実践教育研究センター

経済格差や教育格差の拡大、工業倫理の低下や環境問題の深刻化など、住民生活の継続や地域社会の存続に支障をきたし始めています。これらの諸課題は複雑に絡みながら事態を深刻化させていることから、社会、教育、工学、環境など各視点から諸課題を同時に検討し、人々が安心して豊かな生活を営めるような地域を創造することが求められています。本プログラムは、複雑で解決困難な地域課題に対して、各専門領域に基盤を持ち理論的に問題を捉えながらも学際的な課題把握能力を有し、かつ総合的に解決できるような人材を育成するための高度な教育プログラムです。これは、現行の学部生向け副専攻プログラムである「地域交流人材育成教育プログラム」をより高度化したものと位置づけられます。

中核的理科教員養成プログラム  実施部局:教育学部附属高度理科教員養成センター

本プログラムは教育学部附属高度理科教員養成センターが中心となり、教育学研究科、工学府、環境情報学府、及び、教育学部と理工学部の協力の元、高い教育能力と理科の素養を共に持ち、小・中学校での理科教育の中核として活躍できる専門性の高い教員(コア・サイエンス・ティーチャー:CST)の養成を目的とした教育プログラムです。また、神奈川県・横浜市・川崎市・相模原市教育委員会、県立青少年センターとの連携により、学校での実践プログラムを実施します。
令和5年度の募集は停止しています。

(担当:学務・国際戦略部教育企画課)


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