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新聞・雑誌への掲載（2021年 9月）

主として、本学常盤台地区に配達された朝日・読売・毎日・神奈川・日刊工業・産経・東京・日本経済の新聞各紙や、雑誌などに掲載された横浜国立大学関連記事を紹介しています。

年 月

掲載年月日 掲載内容 掲載社等
2021.9.30 <<規制緩和を進めた上で分配を>>BNPパリバ証券　河野龍太郎氏（S62経済卒）の記事掲載 朝日
2021.9.29 漫画「ちびまる子ちゃん」が1990年にアニメになり、「♪ピーヒャラ　ピーヒャラ」と国民的人気になった翌年に刊行「もものかんづめ」著者：さくらももこ。作品についてジェンダーと大衆文化を研究する本学 須川亜紀子教授のコメントが掲載 朝日（夕）
2021.9.29 本学 地域実践教育研究センターは学年と学部の隔たりなく、学生による地域活性を目的とした実践型の授業を進めている。この授業は規定の授業時間を設けていないが、活動に参加すると単位が取得できる。卒業後も継続的に地域貢献活動ができる人材の育成にも役立てる 日経
2021.9.29 横浜市は28日、地域の行政や企業などが連携してイノベーションを生み出す「横浜未来機構」を発足し、活動を始めると発表した。人材交流をはじめ、大企業やスタートアップ、研究機関などの相互連携を促す。任意団体として3月に設立し、本学の梅原学長が会長に就いた 日経、神奈川（10/5）
2021.9.27 台風専門の総合研究機関「台風科学技術研究センター」が全国で初めて本学に10月1日開設する。専門性や産官学の垣根を越えて研究者らが所属し、新たな知見を集約・共有しながら防災・減災を目指す。センター長には台風研究の第一人者として知られる本学 教育学部 筆保弘徳教授（気象学）が就任する 徳島新聞、河北新報、神戸新聞（9/28）､産経新聞､日経新聞（9/29）､毎日新聞（9/30）
2021.9.26 台風専門の総合研究機関「台風科学技術研究センター」が全国で初めて本学に10月1日開設する。専門性や産官学の垣根を越えて研究者らが所属し、新たな知見を集約・共有しながら防災・減災を目指す。センター長には台風研究の第一人者として知られる本学 教育学部 筆保弘徳教授（気象学）が就任する 信濃毎日新聞、新潟日報、千葉日報、東奥日報、東京新聞、静岡新聞、山梨日日新聞、北國新聞、北陸中日新聞
2021.9.26 台風専門の総合研究機関「台風科学技術研究センター」が全国で初めて本学に10月1日開設する。専門性や産官学の垣根を越えて研究者らが所属し、新たな知見を集約・共有しながら防災・減災を目指す。センター長には台風研究の第一人者として知られる本学 教育学部 筆保弘徳教授（気象学）が就任する 福井新聞、愛媛新聞、西日本新聞、宮崎日日新聞、福島民報、福島民友、高知新聞、日本海新聞、北海道新聞
2021.9.26 台風専門の総合研究機関「台風科学技術研究センター」が全国で初めて本学に10月1日開設する。専門性や産官学の垣根を越えて研究者らが所属し、新たな知見を集約・共有しながら防災・減災を目指す。センター長には台風研究の第一人者として知られる本学 教育学部 筆保弘徳教授（気象学）が就任する 山陽新聞、中國新聞、北日本新聞、沖縄タイムズ、岐阜新聞、南日本新聞、茨城新聞、山形新聞、大分合同新聞
2021.9.25 台風専門の総合研究機関「台風科学技術研究センター」が全国で初めて本学に10月1日開設する。専門性や産官学の垣根を越えて研究者らが所属し、新たな知見を集約・共有しながら防災・減災を目指す。センター長には台風研究の第一人者として知られる本学 教育学部 筆保弘徳教授（気象学）が就任する 東京､産経、河北新報､徳島新聞､山梨日日新聞､共同通信､ORICON NEWS（web掲載）
2021.9.23 新型コロナウイルスの感染拡大で急増した自宅療養者の生活支援に向け、政府は都道府県に対し、市町村に必要な個人情報を提供するよう要請している。これについて本学 国際社会科学研究院 板垣勝彦准教授のコメントが掲載 産経
2021.9.22 <<台風を制御しエネルギー源に>>台風の勢力を災害が起こらないレベルにまで人工的に抑え込み、エネルギー源として活用する。こんな夢物語のような産学合同で研究プロジェクトが進められている。その名は「タイフーンショット計画」。チームリーダー・本学 教育学部 筆保弘徳教授のコメントが掲載 中日新聞（夕刊）
2021.9.19 都市イノベーション研究院　菅野裕子特別研究教員の近著『横浜の名建築をめぐる旅』（エクスナレッジ、2021年7月）が書評欄に掲載されました。（書評：東京大学　佐藤信名誉教授（日本古代史）） 読売
2021.9.18 都市イノベーション研究院 須川亜紀子教授が「The Washington Post」に日本のアニメにおけるジェンダー表現に関するコメントが掲載 The Washington Post
2021.9.16 本学の文芸サークル「伽藍堂」のメンバーは13人。オンラインを積極的に活用したサークル活動を行っている。Zooｍを利用して毎週2回の情報交換と2カ月に1回の批評会を開催。大学祭などのイベント開催が難しい今はSNSなどを使ってメンバーの作品を公開・販売している 神奈川
2021.9.15 生理用品が買えない「生理の貧困」が社会問題になるなか、本学 藤掛洋子教授らのグループが、生理用品を無償配布する企画に取り組んでいる。１５日から第2回の配布（100人分）の申し込みを受けつける 朝日
2021.9.10 地球温暖化でますます凶暴になっている台風をコントロールし、勢力を弱くしたり、被害をゼロにしたりできないか。2050年の実現を目標に、そんな壮大な挑戦が始まっている。計画の名前は「タイフーンショット」。チーム代表・本学 筆保弘徳教授のコメントが掲載 朝日
2021.9.8 『グローバル教育と政治　有識者に聞く』LCA国際小学校（校長 山口紀生氏（S53教育卒）） の紹介記事 日経
2021.9.3 光を当てるだけで化学反応を促進する「光触媒」を発見し、ノーベル賞候補に名前が挙がる藤嶋昭氏（本学 名誉博士）が、中国の上海理工大で研究を進めることが発表された 毎日、神奈川(9/4)、朝日(9/4)
2021.9.3 箱根町内の防災情報や公共交通機関情報を集約しようと、町と本学が連携して情報統合サイト「はこぼうマップ」を開発した。サイト上の地図にバスの走行経路や噴火警戒レベルなどをまとめて表示することで、町民や観光客らが非常時にも情報を活用しやすくなる 神奈川
2021.9.2 災害による大規模停電時に、自動車メーカーが給電可能な電動車を自治体に貸し出し避難所などで活用してもらう取り組みが広がっている。メーカーと自治体が結んだ電動車派遣の協定は少なくとも420件に上り、2年で10倍に拡大したことが分かった。これについて 本学 佐土原聡教授のコメントが掲載 日経
2021.9.30 <<規制緩和を進めた上で分配を>>BNPパリバ証券　河野龍太郎氏（S62経済卒）の記事掲載 朝日
2021.9.29 漫画「ちびまる子ちゃん」が1990年にアニメになり、「♪ピーヒャラ　ピーヒャラ」と国民的人気になった翌年に刊行「もものかんづめ」著者：さくらももこ。作品についてジェンダーと大衆文化を研究する本学 須川亜紀子教授のコメントが掲載 朝日（夕）
2021.9.29 本学 地域実践教育研究センターは学年と学部の隔たりなく、学生による地域活性を目的とした実践型の授業を進めている。この授業は規定の授業時間を設けていないが、活動に参加すると単位が取得できる。卒業後も継続的に地域貢献活動ができる人材の育成にも役立てる 日経
2021.9.29 横浜市は28日、地域の行政や企業などが連携してイノベーションを生み出す「横浜未来機構」を発足し、活動を始めると発表した。人材交流をはじめ、大企業やスタートアップ、研究機関などの相互連携を促す。任意団体として3月に設立し、本学の梅原学長が会長に就いた 日経、神奈川（10/5）
2021.9.27 台風専門の総合研究機関「台風科学技術研究センター」が全国で初めて本学に10月1日開設する。専門性や産官学の垣根を越えて研究者らが所属し、新たな知見を集約・共有しながら防災・減災を目指す。センター長には台風研究の第一人者として知られる本学 教育学部 筆保弘徳教授（気象学）が就任する 徳島新聞、河北新報、神戸新聞（9/28）､産経新聞､日経新聞（9/29）､毎日新聞（9/30）
2021.9.26 台風専門の総合研究機関「台風科学技術研究センター」が全国で初めて本学に10月1日開設する。専門性や産官学の垣根を越えて研究者らが所属し、新たな知見を集約・共有しながら防災・減災を目指す。センター長には台風研究の第一人者として知られる本学 教育学部 筆保弘徳教授（気象学）が就任する 信濃毎日新聞、新潟日報、千葉日報、東奥日報、東京新聞、静岡新聞、山梨日日新聞、北國新聞、北陸中日新聞
2021.9.26 台風専門の総合研究機関「台風科学技術研究センター」が全国で初めて本学に10月1日開設する。専門性や産官学の垣根を越えて研究者らが所属し、新たな知見を集約・共有しながら防災・減災を目指す。センター長には台風研究の第一人者として知られる本学 教育学部 筆保弘徳教授（気象学）が就任する 福井新聞、愛媛新聞、西日本新聞、宮崎日日新聞、福島民報、福島民友、高知新聞、日本海新聞、北海道新聞
2021.9.26 台風専門の総合研究機関「台風科学技術研究センター」が全国で初めて本学に10月1日開設する。専門性や産官学の垣根を越えて研究者らが所属し、新たな知見を集約・共有しながら防災・減災を目指す。センター長には台風研究の第一人者として知られる本学 教育学部 筆保弘徳教授（気象学）が就任する 山陽新聞、中國新聞、北日本新聞、沖縄タイムズ、岐阜新聞、南日本新聞、茨城新聞、山形新聞、大分合同新聞
2021.9.25 台風専門の総合研究機関「台風科学技術研究センター」が全国で初めて本学に10月1日開設する。専門性や産官学の垣根を越えて研究者らが所属し、新たな知見を集約・共有しながら防災・減災を目指す。センター長には台風研究の第一人者として知られる本学 教育学部 筆保弘徳教授（気象学）が就任する 東京､産経、河北新報､徳島新聞､山梨日日新聞､共同通信､ORICON NEWS（web掲載）
2021.9.23 新型コロナウイルスの感染拡大で急増した自宅療養者の生活支援に向け、政府は都道府県に対し、市町村に必要な個人情報を提供するよう要請している。これについて本学 国際社会科学研究院 板垣勝彦准教授のコメントが掲載 産経
2021.9.22 <<台風を制御しエネルギー源に>>台風の勢力を災害が起こらないレベルにまで人工的に抑え込み、エネルギー源として活用する。こんな夢物語のような産学合同で研究プロジェクトが進められている。その名は「タイフーンショット計画」。チームリーダー・本学 教育学部 筆保弘徳教授のコメントが掲載 中日新聞（夕刊）
2021.9.19 都市イノベーション研究院　菅野裕子特別研究教員の近著『横浜の名建築をめぐる旅』（エクスナレッジ、2021年7月）が書評欄に掲載されました。（書評：東京大学　佐藤信名誉教授（日本古代史）） 読売
2021.9.18 都市イノベーション研究院 須川亜紀子教授が「The Washington Post」に日本のアニメにおけるジェンダー表現に関するコメントが掲載 The Washington Post
2021.9.16 本学の文芸サークル「伽藍堂」のメンバーは13人。オンラインを積極的に活用したサークル活動を行っている。Zooｍを利用して毎週2回の情報交換と2カ月に1回の批評会を開催。大学祭などのイベント開催が難しい今はSNSなどを使ってメンバーの作品を公開・販売している 神奈川
2021.9.15 生理用品が買えない「生理の貧困」が社会問題になるなか、本学 藤掛洋子教授らのグループが、生理用品を無償配布する企画に取り組んでいる。１５日から第2回の配布（100人分）の申し込みを受けつける 朝日
2021.9.10 地球温暖化でますます凶暴になっている台風をコントロールし、勢力を弱くしたり、被害をゼロにしたりできないか。2050年の実現を目標に、そんな壮大な挑戦が始まっている。計画の名前は「タイフーンショット」。チーム代表・本学 筆保弘徳教授のコメントが掲載 朝日
2021.9.8 『グローバル教育と政治　有識者に聞く』LCA国際小学校（校長 山口紀生氏（S53教育卒）） の紹介記事 日経
2021.9.3 光を当てるだけで化学反応を促進する「光触媒」を発見し、ノーベル賞候補に名前が挙がる藤嶋昭氏（本学 名誉博士）が、中国の上海理工大で研究を進めることが発表された 毎日、神奈川(9/4)、朝日(9/4)
2021.9.3 箱根町内の防災情報や公共交通機関情報を集約しようと、町と本学が連携して情報統合サイト「はこぼうマップ」を開発した。サイト上の地図にバスの走行経路や噴火警戒レベルなどをまとめて表示することで、町民や観光客らが非常時にも情報を活用しやすくなる 神奈川
2021.9.2 災害による大規模停電時に、自動車メーカーが給電可能な電動車を自治体に貸し出し避難所などで活用してもらう取り組みが広がっている。メーカーと自治体が結んだ電動車派遣の協定は少なくとも420件に上り、2年で10倍に拡大したことが分かった。これについて 本学 佐土原聡教授のコメントが掲載 日経

（担当：総務企画部リレーション推進課）


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