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新聞・雑誌への掲載（2022年 7月）

主として、本学常盤台地区に配達された朝日・読売・毎日・神奈川・日刊工業・産経・東京・日本経済の新聞各紙や、雑誌などに掲載された横浜国立大学関連記事を紹介しています。

年 月

掲載年月日 掲載内容 掲載社等
2022.7.29 <<ダイヤモンドの量子ビット、レーザー光で個別操作>>本学の関口 雄平 助教、小坂 英男 教授らは、ダイヤモンド中の量子ビットを選んで個別に操作する技術を開発した 日刊工
2022.7.26 <<今時の若者 いい子症候群>>今時の若者は「成功した人も、しない人も、平等にしてほしい」という傾向が高まっているらしい。新刊『先生、どうか皆の前でほめないで下さい』が評判の金沢大学融合研究域の金間大介教授（本学 工学研究科修了）のインタビュー記事が掲載 読売（夕）
2022.7.18 <<空き店舗、交流の場に～多彩な催し企画　コロナ禍、大学生が奮闘～>>昭和の香りが色濃く残る横浜橋通商店街に、市内の大学生たちによる団体「下町編集室OKASHI」が新たな風を吹かせている。スタッフの1人 本学学生のコメントが掲載 神奈川
2022.7.15 死者・行方不明者が２８人に上った静岡県熱海市の土石流災害から１年が過ぎた。土石流災害をめぐり、当時の行政対応を検証した第三者委員会が公表した最終報告書の内容を踏まえ本学 国際社会科学研究院 板垣勝彦教授（地方自治法）のコメントが掲載 毎日
2022.7.15 【新役員】スズキ 常務役員IT本部長 鵜飼芳広 氏（S58経済卒） 日刊工
2022.7.13 <<新たな学びを地域と共に～異業種交流でイノベーション生み出す>>本学が社会課題の解決に資する新しいエコシステムの構築を目指し、地域との連携を深めている 日刊工
2022.7.8 <<台風研究の専門家「台風制御で脅威から解放目指す」>>台風研究の最前線を担う専門家として本学台風科学技術研究センター長である筆保弘徳教授が「台風制御」の可能性について日本記者クラブで行った講演に関する記事が掲載 テレ朝News（web掲載）
2022.7.6 叙位叙勲　本学 佐藤正千代名誉教授(6月5日死去）が従四位を受章 読売
2022.7.5 <<「選挙に行こうよ」学生が呼びかけ～横浜の団体 SNSも活用>>若い世代に選挙や政治に関心を持ってもらおうと横浜市内で活動する団体がある。市内在住・在学の大学生を中心に構成された「イコットプロジェクト」。イコットプロジェクトメンバーの1人、本学学生のコメントが掲載 朝日
2022.7.4 <<盛り土 甘い危機管理>>静岡県熱海市の土石流災害は3日で発生から1年を迎えた。土石流災害をめぐり、静岡県の第三者委員会が公表した最終報告書の内容を踏まえ本学 国際社会科学研究院 板垣勝彦教授（地方自治法）のコメントが掲載 毎日
2022.7.3 かつては鉄道の「空白地帯」とも言われ、利便性向上が課題だった羽沢地区が、大きく様変わりしている。駅周辺の開発も進む。地権者らでつくる「羽沢駅周辺まちづくり検討会」は市や本学と協議してきた 読売
2022.7.1 <<性風俗業除外「差別でない」～コロナ給付金巡り判決～>>新型コロナウイルス対策の持続化給付金や家賃支援給付金の対象外とされた関西地方でデリバリーヘルスを営む会社が国などに、給付金などの支払いを求めた訴訟の判決で、東京地裁は請求を棄却した。判決について、本学 国際社会科学研究院 君塚正臣教授のコメントが掲載 東京
2022.7.1 <<伸びる市場 液系LIB改善に注力～次世代の電池は～>>燃えない水を電解液に使う「水系LIB」も注目されている。本学や住友電気工業などの研究チームは昨年11月、水を材料に使って安全性を高めた新型LIBの開発に成功した。本学 工学研究院 藪内直明教授のコメントが掲載 朝日
2022.7.1 昨今のデジタルツールの導入やオンライン化を契機に、派遣前・中・後のJICA海外協力隊員らがシームレスにつながる課題別支援LinkedInグループが立ち上がった。JICA海外協力隊技術顧問（家政・生活改善、栄養士）である都市イノベーション研究院藤掛洋子教授は、栄養士、家政・生活改善、料理の3職種合同のオンライン座談会に参加し、座談会を通じて見えた新しい国際協力のあり方についてのコメントが掲載 クロスロード（JICAパンフレット） 7月号
2022.7.29 <<ダイヤモンドの量子ビット、レーザー光で個別操作>>本学の関口 雄平 助教、小坂 英男 教授らは、ダイヤモンド中の量子ビットを選んで個別に操作する技術を開発した 日刊工
2022.7.26 <<今時の若者 いい子症候群>>今時の若者は「成功した人も、しない人も、平等にしてほしい」という傾向が高まっているらしい。新刊『先生、どうか皆の前でほめないで下さい』が評判の金沢大学融合研究域の金間大介教授（本学 工学研究科修了）のインタビュー記事が掲載 読売（夕）
2022.7.18 <<空き店舗、交流の場に～多彩な催し企画　コロナ禍、大学生が奮闘～>>昭和の香りが色濃く残る横浜橋通商店街に、市内の大学生たちによる団体「下町編集室OKASHI」が新たな風を吹かせている。スタッフの1人 本学学生のコメントが掲載 神奈川
2022.7.15 死者・行方不明者が２８人に上った静岡県熱海市の土石流災害から１年が過ぎた。土石流災害をめぐり、当時の行政対応を検証した第三者委員会が公表した最終報告書の内容を踏まえ本学 国際社会科学研究院 板垣勝彦教授（地方自治法）のコメントが掲載 毎日
2022.7.15 【新役員】スズキ 常務役員IT本部長 鵜飼芳広 氏（S58経済卒） 日刊工
2022.7.13 <<新たな学びを地域と共に～異業種交流でイノベーション生み出す>>本学が社会課題の解決に資する新しいエコシステムの構築を目指し、地域との連携を深めている 日刊工
2022.7.8 <<台風研究の専門家「台風制御で脅威から解放目指す」>>台風研究の最前線を担う専門家として本学台風科学技術研究センター長である筆保弘徳教授が「台風制御」の可能性について日本記者クラブで行った講演に関する記事が掲載 テレ朝News（web掲載）
2022.7.6 叙位叙勲　本学 佐藤正千代名誉教授(6月5日死去）が従四位を受章 読売
2022.7.5 <<「選挙に行こうよ」学生が呼びかけ～横浜の団体 SNSも活用>>若い世代に選挙や政治に関心を持ってもらおうと横浜市内で活動する団体がある。市内在住・在学の大学生を中心に構成された「イコットプロジェクト」。イコットプロジェクトメンバーの1人、本学学生のコメントが掲載 朝日
2022.7.4 <<盛り土 甘い危機管理>>静岡県熱海市の土石流災害は3日で発生から1年を迎えた。土石流災害をめぐり、静岡県の第三者委員会が公表した最終報告書の内容を踏まえ本学 国際社会科学研究院 板垣勝彦教授（地方自治法）のコメントが掲載 毎日
2022.7.3 かつては鉄道の「空白地帯」とも言われ、利便性向上が課題だった羽沢地区が、大きく様変わりしている。駅周辺の開発も進む。地権者らでつくる「羽沢駅周辺まちづくり検討会」は市や本学と協議してきた 読売
2022.7.1 <<性風俗業除外「差別でない」～コロナ給付金巡り判決～>>新型コロナウイルス対策の持続化給付金や家賃支援給付金の対象外とされた関西地方でデリバリーヘルスを営む会社が国などに、給付金などの支払いを求めた訴訟の判決で、東京地裁は請求を棄却した。判決について、本学 国際社会科学研究院 君塚正臣教授のコメントが掲載 東京
2022.7.1 <<伸びる市場 液系LIB改善に注力～次世代の電池は～>>燃えない水を電解液に使う「水系LIB」も注目されている。本学や住友電気工業などの研究チームは昨年11月、水を材料に使って安全性を高めた新型LIBの開発に成功した。本学 工学研究院 藪内直明教授のコメントが掲載 朝日
2022.7.1 昨今のデジタルツールの導入やオンライン化を契機に、派遣前・中・後のJICA海外協力隊員らがシームレスにつながる課題別支援LinkedInグループが立ち上がった。JICA海外協力隊技術顧問（家政・生活改善、栄養士）である都市イノベーション研究院藤掛洋子教授は、栄養士、家政・生活改善、料理の3職種合同のオンライン座談会に参加し、座談会を通じて見えた新しい国際協力のあり方についてのコメントが掲載 クロスロード（JICAパンフレット） 7月号

（担当：総務企画部リレーション推進課）


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