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教育学部（学校教員養成課程）

教育学部（学校教員養成課程）の教育システムとカリキュラム基本構造

教育課程の編成方針

教育学部（学校教員養成課程）の教育課程は、学部教育科目および全学教育科目により適切な授業科目の区分を定めて体系的に編成するものとする。
学部教育科目は、基礎演習科目、基盤教育科目、専門科目とする。専門科目は、専門領域科目、中学校・特別支援学校実習科目、卒業研究関連科目とする。

  • 基盤教育科目は、小学校教員免許取得に関わる教育の基礎的理解に関する科目、道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目、教育実践に関する科目、教科及び教科の指導法に関する科目、学校インターンシップ科目から編成
  • 学校インターンシップ科目は、教育実地研究、スクールデー実践、学外活動・学外学習から編成
  • 専門領域科目は、各専門領域（教育学、心理学、日本語教育、国語、社会、英語、数学・理科・技術、家庭科、音楽、美術、保健体育、特別支援教育）で開講する科目から編成
  • 中学校・特別支援学校実習科目は、中学校教育実習、特別支援学校教育実習から編成
  • 卒業研究関連科目は、課題研究、卒業研究から編成

上記のほか、専門領域ごとに、次の編成方針により必要な授業科目を開設するものとする。

  • 教育学・心理学・日本語教育専門領域 各領域の専門科目、教育実習（小学校）、課題研究、卒業研究の履修。専門の専門的な諸内容を主体的に学び、教育実践への応用力を身につける。
  • 国語・社会・英語・数学・理科・技術・家庭科・音楽・美術・保健体育専門領域 各教科の専門科目、中等教科教育に関する科目、教育実習（中学校）、課題研究、卒業研究の履修。各教科の専門的な諸内容を主体的に学び、その指導法についての実践知を身につける。
  • 特別支援教育専門領域 特別支援教育の専門科目、教育実習（特別支援学校）、課題研究、卒業研究の履修、特別な教育的ニーズに対応する諸内容を主体的に学び、その指導法についての実践知を身に付ける。

教育課程の編成方法

教育学部（学校教員養成課程）の教育課程は、各授業科目を必修科目、選択必修科目、選択科目および自由科目に分け、これを各年次に配当して編成するものとする。

1年次

  • 基盤教育科目である教職入門を必修科目として履修、教科の小学校教育専門科目を選択必修科目として履修
  • 学校インターンシップ科目である教育実地研究を必修科目として履修
  • 基礎演習科目として、基礎演習、コンピューティングを必修科目として履修
  • 全学教育科目として、日本国憲法、英語科目、健康スポーツ科目を必修科目として履修
  • これらの他、専門科目や全学教育科目等を履修

２年次

  • 基盤教育科目として、各教科の初等教科教育法、小学校教員免許取得に関わる教職に関する科目を必修科目あるいは選択必修科目として履修
  • 学校インターンシップ科目のスクールデー実践を必修科目として履修
  • 各専門領域の専門科目を履修し、教育実習に備える
  • 介護等体験を実施

３年次

  • 教育実習を必修科目として履修
  • 各専門領域での専門科目で専門性を深め、課題研究（ゼミナール）を必修科目として履修し卒業研究に備える

４年次

  • 卒業研究を必修科目として履修
  • 教職実践演習を履修し、これまでの学修を振り返り、理論と実践の往還を行うことで教員としての資質を高める

1〜4年次

  • 全学教育科目の基礎科目（人文社会系、自然科学系）、外国語科目（英語）等の履修
  • 全学教育科目は、社会人として、また、教員として不可欠な豊かな教養を身に付ける

教育学部（学校教員養成課程）の教育課程プログラム運営と成績評価基準

教育課程の実施方針

教育学部（学校教員養成課程）の教育課程は、学部の課程および各専門領域において国際通用性のある質保証された学士課程教育を実現するとともに、教育課程の編成方針に従い、次の取組を実施するものとする。

教育に関する基本的な学問体系を学ぶ

  • 教育学の基礎を学ぶ
  • 教科学習の指導や特別支援教育の考え方を学ぶ
  • 実践に生かせる専門教育を学ぶ

1年次秋学期以降は、各履修コースそれぞれの専門領域に分かれ、各専門について少人数の環境で学び、高度な専門性を身につける。

実践的な指導を学校現場で学ぶ

４年間を通じてのインターン　
1年次から教育実践の場に参加し、児童生徒の実態を理解すると共に、自分の見出した教育の課題に4年間かけてじっくり向き合う。4年の間に様々な学校インターンシップが体験できる。
学内と学外での学習の往還
大学における幅広い学習と教育現場での実践との行き来の中で、あるいは学年を超えた学生間の交流の中で、各自の課題解決に向けて学ぶ。
（教育実地研究、スクールデー実践、教育実習、教職実践演習）

専門性を深め教育的課題を他者と協働的に学ぶ

  • 小学校教育を取り巻く今日的な課題に取り組む。
  • 教科の専門性と子供の状況をつかむ臨床力を身につける。

上記のほか、専門領域ごとに、教育課程の編成方針に従い、次の取組を実施するものとする。

教育学・心理学・日本語教育専門領域
各専門領域の専門科目の履修をすることによって専門性を修得するとともに、教育実習の履修を通して個々の専門性に対応する教育実践への応用力を身につける。これらの学習を経て、課題研究、卒業研究の履修により、自ら課題を見出し探究していく経験をする。
国語・社会・英語・数学・理科・技術・家庭科・音楽・美術・保健体育専門領域
各教科の内容と教科教育に関する科目の履修をすることによって専門性を修得するとともに、教育実習の履修を通して各教科の指導方法についての実践知を身につける。これらの学習を経て、課題研究、卒業研究の履修により、自ら課題を見出し探究していく経験をする。
特別支援教育専門領域
特別支援教育の専門科目の履修をすることによって専門性を修得するとともに、教育実習の履修を通して個々の教育的ニーズに対応する指導方法についての実践知を身に付ける。これらの学習を経て、課題研究、卒業研究の履修により、自ら課題を見出して探究していく経験をする。

成績評価基準

教育学部（学校教員養成課程）の成績評価は、「授業設計と成績評価ガイドライン」による全学統一の成績評価基準に基づき、WEBシラバス（Syllabus）に記載した成績評価の方法により総合判定し、成績グレード（評語）を「秀・優・良・可・不可」の５段階で表し、それぞれの授業科目の成績評価に対してGP（Grade Point）を与えるものとする。ただし、５段階の成績グレード（評語）で表し難い授業科目は「合格・不合格」で表し、GP（Grade Point）を与えないものとする。
成績評価の基準には、学修成果に係る評価指標として「授業別ルーブリック」を作成し、学生が学修する内容と学生が到達するレベルをマトリックス形式で明示するものとする。

  1. 履修目標は、授業で扱う内容（授業のねらい）を示す目標とし、より高度な内容は主体的な学修で身に付けることが必要であり、履修目標を超えると成績評価「秀」となる目標
  2. 到達目標は、授業を履修する学生が最低限身に付ける内容を示す目標とし、到達目標を達成すると成績評価「可」となる目標であり、さらなる学修を必要とするレベルを示す

教育学部（学校教員養成課程）における入学から卒業までの学修指導の方針

学修指導の方針

教育学部（学校教員養成課程）の学修指導は、学生の多様なニーズや学修支援の効果等を踏まえて適切に実施するとともに、学部の課程および各専門領域において次の取組を実施するものとする。

教育学・心理学・日本語教育専門領域

1年次
教育に関する基礎的概念を学ぶ。
教育の現場に触れ、児童・生徒の実態や教育の諸問題を把握する。
２年次
継続的な実践的学習（スクールデー実践）。
専門領域ごとの体系的な学習を通じて、専門性を磨く。
社会福祉施設等で介護等体験に取り組む。
３年次
小学校での教育実習に取り組む。
ゼミナールに所属し、専門性を深める。
４年次
４年間の学習の集大成として、卒業研究に取り組む。
並行して教育現場で実習を継続し、実践力の向上に努める。

国語・社会・英語・数学・理科・技術・家庭科・音楽・美術・保健体育専門領域

1年次
教育に関する基礎的概念を学ぶ。
教育の現場に触れ、児童・生徒の実態や教育の諸問題を把握する。
２年次
継続的な実践的学習（スクールデー実践）。
専門領域ごとの体系的な学習を通じて、専門性を磨く。
社会福祉施設等で介護等体験に取り組む。
３年次
小学校・中学校（高等学校の場合もあり）での教育実習に取り組む。
ゼミナールに所属し、専門性を深める。
４年次
４年間の学習の集大成として、卒業研究に取り組む。
並行して教育現場で実習を継続し、実践力の向上に努める。

特別支援教育専門領域

1年次
教育に関する基礎的概念を学ぶ。
教育の現場に触れ、児童・生徒の実態や教育の諸問題を把握する。
２年次
継続的な実践的学習（スクールデー実践）。
特別支援教育の体系的な学習を通じて、専門性を磨く。
附属特別支援学校で教育実習の事前準備に取り組む。
３年次
小学校・特別支援学校での教育実習に取り組む。
ゼミナールに所属し、専門性を深める。
４年次
４年間の学習の集大成として、卒業研究に取り組む。
並行して教育現場で実習を継続し、実践力の向上に努める。

授業科目履修と履修登録上限（CAP制）

授業科目の履修は、半期24単位までを原則とするが、課程運営委員会、学部教務委員会が定めた基準により、演習、実習科目を中心に上限除外科目を設定する。

（担当：学務・国際戦略部 教育企画課）


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